[簿記] 工業簿記の基礎

工業簿記の基礎

商業簿記が商品売買業における簿記
工業簿記は製造業における簿記

完成品を製品、未完成品を仕掛品と呼ぶ
製品完成までに掛かった費用が製造原価
製造原価=仕入原価+加工費=売上原価

原価の分類:
- 製造原価
- 販売費
- 一般管理費

会計期間は通常一年、原価計算期間は通常一カ月

製造原価の内訳
- 材料費 (モノの金額) → 材料費
- 労務費 (ヒトの金額) → 給料、賃金
- 経費 (モノとヒト以外の金額) →水道光熱費、機器修繕費、工場原価償却費、保険料

製造原価の詳細
製造直接費=直接材料費+直接労務費+直接経費
製造間接費=間接材料費+間接労務費+間接経費

原価計算の流れ
① 材料費、労務費、経費の計算
② 製造間接費を各製品に配賦する
③ 完成した製品の原価を計算する (個別原価計算と総合原価計算)

材料費

直接材料費: 主要材料費、購入部品費 → 仕掛品勘定へ
間接材料費: 補助材料費、工場消耗品費、消耗工具備品費 →製造間接費勘定へ
予定と実際の差額 →材料消費価格差異

材料費の分類
材料費の処理
材料費の計算―先入先出法と平均法
棚卸減耗費の計算
予定単価による材料費の処理

労務費

直接労務費: 直接工の直接作業賃金 >> 仕掛品勘定へ振替
間接労務費: 直接工の直接作業賃金以外の労務費 >> 製造間接費勘定へ振替
当月賃金消費額=当月支払額+当月未払額-前月未払額
直接工の賃金は予定賃率で
予定消費額(予定賃率)と実際消費額の差額 >> 賃率差異で精算

労務費の分類
労務費の処理
予定賃率による労務費の処理

経費

外注加工費、特許使用料 >> 直接経費
それ以外(光熱費、賃借料、福利施設負担額、租税公課など) >> 間接経費
※ 法廷福利費(労務費) ≠ 福利施設負担額(経費)

経費の分類
経費の処理

個別原価計算

受注生産形態の為の原価計算
製造直接費 >> 製造指図書ごとに個別集計 = 賦課(直課)
製造間接費 >> 製造間接費勘定に集計後に製造指図書に配賦
製品完成まで >> 鹿家品勘定に集計
製品完成 >> 製品勘定に振替
製品引渡 >> 売上原価勘定に振替
予定配賦率 = 製造間接費予算額 / 基準創業度
予定配賦額 = 予定配賦率 * 実際操業度
製造間接費配賦差異(原価差異)
不利差異 >> 売上原価に加算
有利差異 >> 売上原価から減産

製造完成費の配賦と個別原価計算の基礎
個別原価計算の計算手続
製造間接費の予定配賦
原価差異処理

部門別計算
部門共通費 >> 基準に基づいて配賦
直接配賦法 >>

個別原価計算②

製造間接費の部門個別計算
製造間接費の各部門に割当
補助部門費を製造部門に配賦
製造部門費を製品に配賦

製造間接費を正確に配賦 >> 部門別計算
部門個別費を各部門に配賦、部門共通費は配賦基準に応じて各部門に配賦
直接配賦法 >> 補助部門費を製造部門にのみ配賦する方法
相互配賦法 >> 二段建での配賦
第1次配賦 >> 補助部門費を製造部門と他の補助部門に配賦
第2次配賦 >> 第1次配賦で補助部門から配賦された金額を製造部門に配賦

総合原価計算①

総合原価計算の基礎
総合原価計算の計算手続
先入先出法と平均法

総合原価計算 > 同種製品の大量生産向け
直接材料費以外の原価 >> 全て加工費
加工費計上時 - 完成品換算量で計算
完成品換算量 = 仕掛品の数量に加工進捗度を掛けて算出

総合原価計算②

等級別総合原価計算 - サイズなど異等級、同種の製品の大量生産 >> 積数 (各等級製品の完成品数量 × 等価係数)
組別総合原価計算 - 異種製品を同一製造ラインで大量生産 >> 原価を各組製品に振分
工程別総合原価計算 - 複数工程がある生産 >> 前工程費 (材料費と同様に計算)

総合原価計算③

総合原価計算における仕損、減損 (不合格品にかかる原価処理)
材料の追加投入

完成品のみ負担 >> 仕損の数量を完成品の数量に含める
両者負担の場合 >> 仕損/減損が生じなかったとして投入減価を完成品と月末仕掛品で按分
投入時点が月末仕掛品の加工進捗度よりも後 >> 追加材料費を全てを完成品の原価に計上
投入時点が月末仕掛品の加工真直度よりも前 >> 追加材料費は完成品と月末仕掛品に按分
工程を通じて平均的に投入 >> 加工費の計算と同様 (完成品換算量で計算)

工業簿記の財務諸表

製造原価報告書 - 仕掛品勘定の内容が記載される
記入方法-2つ
原価差異が生じている場合 >> 製造原価報告書では、実際額が予定額となるよう原価差異を加減
原価差異が不利差異の場合 >> 損益計算書の売上原価に加算
原価差異が有利差異の場合 >> 損益計算書の売上原価に減算

標準原価計算

標準原価計算の基礎
直接材料費差異、直接労務費差異の分析
製造間接費の予算額
製造間接費差異の分析
標準原価計算の勘定記入

直接材料費差異 >> 価格差異と数量差異に分解可能
直接労務費差異 >> 賃率差異と作業時間差異に分解可能
製造間接費差異 >> 予算差異、操業度差異、能率差異に分解可能
直接材料費、直接労務費 - 公式法変動予算の場合は製造間接費の再分析図がポイント

直接原価計算

直接原価計算の損益計算書
固定費調整
CVP分析
高低点による原価分析

直接原価計算 - 利益計算のためのもの
原価を変動費と固定費に分けて計算
固定製造原価 - 完成品と月末仕掛品に按分せずに全額を発生した期に費用計上
損益分岐点
CVP分析 - 直接原価計算の損益計算書(簡略版)が有用
高低点法 - 最低点の生産量&原価と、最高点生産量&原価で、原価を変動費と固定費に分解する方法

本工場会計

生産活動にかかわる取引 >> 工場で仕訳
本社と工場にまたがる取引 >> 本社側は工場勘定、工場側は本社勘定で仕訳

tag : 日商簿記 工業簿記

2017-11-18 17:00 : └ 簿記 : コメント : 0 : トラックバック : 0 :

[開発] The Activiti API - ActivitUserGuide Chap.4 を訳しただけ

4.1. The Process Engine API and services

Acitivitiを使用する場合、Engine APIを使用するのが最も一般的
その核となる始点が ProcessEngine
ProcessEngine の構築方法は複数あり > https://www.activiti.org/userguide/index.html#configuration

ProcessEngine を経由して様々がサービスを取得できる - workflow, BPM など
ProcessEngine と 紐づくサービスはいずれもスレッドセーフ

img: https://www.activiti.org/userguide/images/api.services.png
activiti.cfg.xml --> ProcessEngineConfiguration --> ProcessEngine
ProcessEngine --> RepositoryService, RuntimeService, TaskService, ManagementService, IdentityService, HistoryService, FormService

中略

サービスはすべてステートレスなので、クラスタ環境でも容易にActiviti実行可能
サービス間の依存性もなし

RepositoryService
Activitiエンジンを使用する上で最初に必要なるサービス
デプロイとプロセス定義を管理および操作するための操作を提供するもの
言うまでもなく、プロセス定義はBPMN 2.0対応のもの
デプロイ単位はActivitiエンジンを内包するパッケージ単位
1つのデプロイで複数のBPMN 2.0 XMLファイルと他のリソースを保持できる。開発者次第。
デプロイとは、それらデプロイパッケージ(deployment)をエンジンにアップロードするということ
デプロイで全ての情報はパースされデータベースに永続化される
デプロイされて初めてシステムに公開したこととなり、プロセスの開始が可能となる

このサービスでは
- デプロイパッケージ(deployment)やプロセス定義の照会
- デプロイパッケージの一時停止・再開 (デプロイパッケージ全体に対してか各プロセス定義に対して)
  一時停止により再開するまで当該プロセスに対するいかなる操作も不能になる

XXX ここから
Retrieve various resources such as files contained within the deployment or process diagrams that were auto generated by the engine.

tag : Activiti BPMN BPM ProcessEngine RepositoryService RuntimeService

2017-11-18 16:59 : 開発 : コメント : 0 : トラックバック : 0 :
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