つもりちがい




高いつもりで低いのが教養
低いつもりで高いのが気位

深いつもりで浅いのが知識
浅いつもりで深いのが欲望

厚いつもりで薄いのが人情
薄いつもりで厚いの面の皮

強いつもりで弱いのが根性
弱いつもりで強いのが自我

多いつもりで少ないのが分別
少ないつもりで多いのが無駄

*

怖めず臆さず恥じらわず
邪念捨てて分からぬ事を問うて為せば良い
為せば成るし為さねば成らぬ何事も
成らぬは人の為さぬなりけり

*




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2018-01-08 10:08 : 雑記 : コメント : 36 : トラックバック : 0 :

[簿記] 日商簿記2級の独学きまぐれ日記

やはり2級だ!
と行き着いたのが2016/08/20深夜
3ヶ月後に受験と決意
​BATICをちとかじって以来、実にブランク4年
​手始めに​と久々に​Courseraの会計入門講座にアクセスしたのが翌日の昼下がり

20160822
銀行勘定調整 (時間外預金、未取立小切手、未取付小切手、銀行連絡未通知、未渡小切手、誤記入)
売上割戻引当金
棚卸減耗損、商品評価損
固定資産 (修繕費、収益的支出、資本的支出、建設仮勘定、火災未決済、固定資産の除却と廃棄)
減価償却 (定率法、生産高比例法)
手形取引 (保証債務取崩益、保証債務費用)
自己受為替手形、自己宛為替手形
試用販売、対象勘定法(試用販売勘定)、手許商品法(試用品勘定)

20160823
検収基準、三分法、本支店会計
売買目的有価証券 (時価法)、満期保有目的債権 (償却原価法/定額法)
有価証券と端数利息
株主資本等変動計算書
支店独立(分散)計算制度
経過勘定

20171012
手形売却時
dr. 保証債務費用, cr. 保証債務
手形満期日 (決済時)
dr. 保証債務, cr. 保証債務取崩益
手形裏書譲渡時
dr. 保証債務費用, cr. 保証債務
手形満期日 (不渡時)
dr. 不渡手形, cr. 当座預金、現金
dr. 保証債務, cr. 保証債務取崩益
cf. 自己受為替手形, 自己宛為替手形

決算整理仕訳
期末商品帳簿棚卸高の振替
dr. 繰越商品, cr. 仕入
棚卸減耗費の計上
dr. 棚卸減耗費, cr. 繰越商品
商品評価損の計上
dr. 商品評価損, cr. 繰越商品
棚卸減耗費の売上原価への算入
dr. 仕入, cr. 棚卸減耗費
商品評価損の売上原価への算入
dr. 仕入, cr. 商品評価損

試用販売の記帳方法
― 対照勘定法 (試用販売売掛金, 使試用販売)
― 手許商品区分法 (試用品勘定) → inv と cgs をsame acct. にしちゃう方

委託・受託販売
引取費用=委託者負担
委託側 ― 積送品, 積送諸賭掛
受託側 ― 受託販売

20171018
決算整理後残高試算表
備品売却
dr. 備品減価償却累計額, 貯蔵品, 備品除却損, cr. 備品
建物焼却
① dr. 建物減価償却累計額, 火災未決算, cr. 建物
② dr. 未収金, cr. 火災未決算, 保険差益

決算整理仕訳
dr. 減価償却費, cr. 建物減価償却累計額, 備品, 車両

繰延資産
創立費償却、開業費、株式交付費、開発費は累積しない

繰越利益剰余金
繰越利益剰余金を配当する場合
配当の1/10 → 利益準備金で積立
利益準備金の積立のmax:
利益準備金 + 資本準備金 ≦ 資本金の1/4

tag. 利益準備金, 資本準備金

損益勘定と当期純利益は
個人商店の場合 → 資本金
株式会社の場合 → 繰越利益剰余金

社債 ― 償却原価法(定額法)= no 社債発行差金勘定

20171025

社債 - 償却原価法(定額法)
社債の額面金額と発行価額の差額を償還期間に渡って償却する

20171030

dr. 修繕引当金、修繕引当金繰入(費用)
  cr. 修繕引当金戻入、修繕引当金

決算整理後残高試算表
修繕引当金 ー /CR
修繕引当金戻入 - /CR
修繕引当金(繰入) - DR/

dr. 役員賞与引当金繰入(費用)、cr. 役員賞与引当金
dr. 退職給付費用、cr. 退職給付引当金

20171106

売上債権の期末残高の 2% を引当金
= (受取手形+売掛金)@期末 × 2% - 機首の引当金
= 貸倒引当金繰入 → dr. 繰入(費用)、cr. 引当金

棚卸ボックス図
①Y軸=個体当たりの評価額、X軸=個数を引く
②帳簿上の評価額と個数をプロットし、四角を引く
③実地の個数を示す縦線を追加する → 右の四角が 棚卸減耗費 を示す
④期末の個体当たりの評価を示す横線を左の四角に追加する → 左上の四角が 商品評価損 を示す

棚卸減耗費 と 商品評価損 は 繰越商品 から減産する (=CGS UP)
CGSに計上しない場合は、相手勘定を 繰越商品 ではなく 仕入 にする

英米式決算法 - 資産・負債・純資産が、繰越試算表に記載される
大陸式決算法 - 資産・負債・純資産は、決算残高勘定に振替されるため、決算残高勘定に転記される

月末処理順序
決算整理 → rev/exp を IS に振替 → 当期純利益・損失 を 繰越利益剰余金勘定 に振替しCLOSING → 英米式 or 大陸式
英米式 → 資産・負債・純資産 に 次期繰越 と書いてCLOSING (→ 次期繰越を繰越試算表に記載)
大陸式 → 資産・負債・純資産 を 決算残高勘定 に振替してCLOSING

20171107

建物消失
@保険会社に保険金支払の請求
建物消失時の簿価 → 「未決算」で処理
dr. 建物減価償却累計額、未決算、cr. 建物

裏書譲渡された約束手形が不渡になった
dr. 不渡手形、cr. 受取手形、現金 (=償還請求に伴う費用)
償還請求の諸費用は不渡手形に含めて処理する

株式資本等の変動計算書 = 純資産に関する明細書
資本金の 1/4 から準備金 (資本準備金 + 利益準備金) を減額した金額 と 配当金の 1/10 を比較 → 低い方の金額を積み立てる

株主資本 = 資本金 + 資本剰余金 +利益剰余金 = 株主資本合計
資本剰余金 = 資本準備金 + その他の資本金
利益剰余金 = 利益準備金 + その他の利益準備金
その他の利益準備金 = 新築積立金 + 別途積立金 + 繰越利益剰余金

20171107

検収基準
売上の認識基準の一つ
得意先が検収を終えた時点で売り上げを計上する
検収とは、
商品に不具合がないことや依頼した商品であることを検査確認すること
流れ:
商品の注文を受ける
倉庫から商品を出す
得意先に商品を渡す
得意先が検収する
請求書を発送する
代金を回収する

支店独立会計制度(支店分散計算制度) or 本店集中計算制度
→ 支店 対 支店 の取引で仕訳が異なる
→ 本店 対 支店 の取引は同じ仕訳になる

支店独立会計制度
支店間の取引は、支店どうしで仕訳する方法
e.g.
A支店の広告宣伝費をB支店が現金で支払った場合
@A支店 ー dr. 広告宣伝費、cr. 本店
@B支店 ー dr. 本店、cr. 現金
@本店 ー 仕訳なし

本店集中計算精度:
支店どうしの取引でも本店を経由させる
e.g.
A支店の広告宣伝費をB支店が現金で支払った場合
@A支店 ー dr. 広告宣伝費、cr. 本店
@B支店 ー dr. 本店、cr. 現金
@本店 ー dr. A支店、cr. B支店

外貨建の取引 - H29/6より試験範囲となった領域
取引発生時の為替相場で日本円に換算する
売上の金額を前受金と売掛金の合計にするのがポイント
売掛金の回収で為替損益を計上

投資の資本との相殺消去
支配獲得日は、投資と資本の相殺消去の連結修正仕訳を行う。
子会社株式を100%取得した場合、非支配株主持分は出て来ない

投資(子会社株式)が資本(その子会社の資本金、資本剰余金、利益剰余金)を上回る場合(差額がDr.に出る場合)、のれん(資産)を使う。
連結会計の「のれん」は、発生年度の翌期から10年で償却することが多い

のれん
子会社株式の取得原価が、子会社の純資産を上回った場合の差額で、子会社のブランド価値を表す
ホームポジションは資産

20171108

[勘定科目] 電子記録債務(負債)
商品の掛代金や買掛金などの支払いを電子記録債務で行った場合に使用する勘定科目
電子記録債務は紙ではなく電子記録である点が手形と異なるが、仕訳は手形と同様

収益の認識基準
代金をサービス提供より受け取った場合は前受金を使用する
収益はサービスの提供完了時に認識する

[勘定科目] ソフトウェア(無形固定資産)
[勘定科目] ソフトウェア売却益(収益)

有価証券の売却時の手数料処理ー2つ
① 支払手数料として独立して処理する方法と、
② 売却益・売却損に含める方法

① 支払手数料とする場合
dr. 支払手数料、当座預金、cr. 売買目的有価証券、有価証券売却益
② 売却損益とする場合
dr. 当座預金、cr. 売買目的有価証券、有価証券売却益

[勘定科目] 売買目的有価証券(資産)
トレーディング部門のある会社のみ計上が認められている勘定科目

税抜方式
仕入や売上の金額に消費税を含めず、仮払消費税(資産)や仮受消費税で仕訳する方式
簿記2級で消費税の対象となる主な勘定科目は、売上、仕入、経費(研究開発費など)、固定資産(車両など)である
給料(人件費)は消費税の対象外である。

[勘定科目] 研究開発費(費用)
研究開発にかかった金額は人件費も含めてすべて計上する。


ファイナンス・リース取引
リース契約締結時にリース資産を計上する
利子抜き方では、取得原価は見積現金購入価格となる

ファイナンス・リース取引での売買処理
通常の固定資産の購入と同様にリース資産に計上し、決算整理で減価償却する。

[用語] ファイナンス・リース取引
ノンキャンセラブル、フルペイアウトの2要件を満たしたリース取引のこと。
リース契約を締結しているが実際には固定資産の割賦払いと同様な取引と考えられるため売買処理をする
ノンキャンセラブル=途中で解約不能なこと
フルペイアウト=使用する物件からもたらされる経済的利益を実質的に享受することができ、かつ、使用に伴って生じるコストを実質的に負担すること

利子抜き法 & 利子込み法

利子抜き法
リース資産の取得原価に利息(利子)を含めない方法
利息はリース料を支払う時や決算整理で計上する
取得原価=見積購入価額
e.g.
@リース契約締結時 >> dr. リース資産、cr. リース債務 ( = 見積購入価額)
@リース料支払時 >> dr. リース債務、理払い利息、cr. 当座預金
@決算整理仕訳時 >> dr. 減価償却費、cr. 減価償却累計額 ( = 見積購入価額 ÷ 年数)

利子込み法
リース資産の取得原価に利息(利子)を含める方法
取得原価は支払い総額となる
取得原価=見積購入価額 + 利息相当額
e.g.
@リース契約締結時 >> dr. リース資産、cr. リース債務 ( = 支払総額)
@リース料支払時 >> dr. リース債務、cr. 当座預金
@決算整理仕訳時 >> dr. 減価償却費、cr. 減価償却累計額 ( = 支払総額 ÷ 年数)

200%定額法
法人税法上の減価償却の方法
通常の定率法と異なり、簡易的な方法で償却率を計算する。200%定率法の償却率で耐用年数まで計算した場合、残存価額が正しく計算できない。その為、保証率や改定償却率で調整する
保証率や改定償却率を使用するのは、耐用年数の残り2年~1年になった場合。→ 取得日と登記の会計期間を確認しておくと良い。

償却率=1 ÷ 耐用年数 × 200%

20171108

退職金給付費用の計上
退職給付引当金の登記繰入額 → 退職給付費用
dr. 退職給付費用、cr. 退職給付引当金

dr. のれん償却額(費用)、cr. のれん(資産)

dr. 法人税、住民税および事業税、cr. 仮払法人税等、未払法人税等

個別原価計算
① 原価計算表の作成
② 材料消費価格差異の計算
③ 製造間接費の予算差異・操業度差異の計算

20171108

備品下取買替
dr. 減価償却費、未収金、固定資産売却損、cr. 備品(旧)
dr. 備品(新)、  cr. 未払金
未収金と未払の相殺
dr. 減価償却費、固定資産売却損、備品(新)
  cr. 備品(旧)、未払金

20171109

裸相場 : 端数利息を含まない市場価格(時価)のこと
利付相場 : 端数利息を含んだ市場価格(時価)
端数利息 :
債権の売買で旧持ち主と新持ち主の間で債権の利息を調整する金額のこと
基本的には利払日の翌日から売買日までの日割計算で算出する
端数利息は「有価証券利息」で仕訳する

純資産直入法

有価証券はその満期日で「有価償還」(流動資産)か「投資有価証券」(固定資産)か決まる

20171110

返品調整引当金(負債)
翌期に返品されることに備えて積み立てる引当金のこと

20171110

試用品販売
∵ 原価を試用品勘定で処理
∵ 売上計上の都度、売上原価を試用品勘定から仕入勘定に振戻
@試送時 - dr. 試用品、cr. 仕入
@買取意思表示時 -
dr. 売掛金、cr. 試用品売上
dr. 仕入、cr. 試用品 ← 買取意思非表示分

新株発行
資本金に計上する最低額は、
発行株式数 × 発行株式価額(額面株式価額でない) × 1/2
他は 資本準備金 に計上

設立に伴う登記費用や株式発行諸費用 → 設立費

20171111

銀行勘定調整
未取付小切手 → 銀行側の残高を減額
未記入 → dr. 当座、cr. (売掛金)
未渡小切手 → dr. 当座、cr. (買掛金)
→ 支払われるものだろうと手許にあればGLを修正する
営業時間外入金 → 仕訳なし
※ 「(企業側の帳簿に)記帳していた/いない」が明記されているはずなので注意すること

手形
dr. 当座、手形売却損、cr. 受取手形

棚卸減耗損
=期末朝護棚卸高-実地棚卸高

dr. 仕入(前期からの繰入)、cr. 繰越商品(前期の棚卸高)
dr. 繰越商品、cr. 仕入
dr. 棚卸減耗損、商品評価損、cr. 繰越商品
dr. 仕入、cr. 減耗損、評価損

消耗品の繰越
dr. 消耗品、cr. 消耗品費

退職金は繰入でない
dr. 退職給付費用、cr. 退職給付引当金

20171112

商標権の償却
dr. 商標権償却、cr. 商標権
※ 累積は使用しない


//========================================
Ⅰ 売上高

Ⅱ 売上原価
ー 期首商品棚卸高
ー 当期商品仕入高 → 集計
ー 期末商品棚卸高 → 差引
ー 棚卸減耗損
ー 商品評価損 → 合計

⇒ 売上章利益

Ⅲ 販売費および一般管理費
ー 給料
ー 旅費交通費
ー 水道光熱費
ー 保険料
ー 消耗品費
ー 減価償却費
ー 商標償却
ー 貸倒引当金繰入
ー 退職給付費用

⇒ 営業利益

Ⅳ 営業外収益
ー 受取利益

Ⅴ 営業外費用
ー 支払利息
ー 手形売却損

⇒ 経常利益

Ⅵ 特別利益
ー 固定資産売却益

Ⅶ 特別損失
ー 災害損失

税引前登記純利益
法人税、住民税および事業税

⇒ 当期純利益

========================================//

製造原価報告書

Ⅰ 材料費
ー 期首材料棚卸高
ー 当期材料仕入高 → 合計
ー 期末材料棚卸高 → 差引

Ⅱ 労務費
ー 賃金
ー 給料

Ⅲ 経費
合計
製造間接費配賦差異
当期総製造費
期首仕掛品卸高 → 合計

期末仕掛品棚卸高
当期製造原価 (=鹿家品勘定の登記完成高)


仕掛品
dr. 前期繰越、cr. 当期完成高
dr. 直接材料費、直接労務費、cr. 次期繰越
dr. 製造間接費(=製造間接費の予定配賦額)

労務日=登記支払高ー期首未払高 + 期末未払高
※ CGSと加減算が逆

労務費=賃金+給料

組別総合原価計算 = 原価計算方法の1つ

株式の発行

dr. 新株式申込証拠金、cr. 資本金(half of all)、資本準備金(the rest half)
dr. 当座預金、cr. 別段預金

材料の購入
材料購入時は素材も向上消耗品も材料
材料副費の予定配賦時は、材料副費勘定のcr.に計上
dr. 材料、cr. 買掛金、材料副費

材料副費差異勘定への振替
dr. 材料副費、cr. (cash)
dr. 材料副費差異、cr. 材料副費

労務費の消費
dr. 仕掛品(=直接労務費)、製造間接費、cr. 賃金、給料

予算差異
固定予算額と実際発生額の差
固定予算では、操業度にかかわらず予算許容額が固定されている

操業度差異
固定予定の場合、実際操業度と基準操業度との差に予定配賦率を掛ける

20171113

全部原価計算による総益計算書
売上高
売上原価 (登記製品実生産量当たりの予定変動・固定加工費=予定配賦率)
配賦差異 (実売上原価との差異)
売上総利益 (集計)
販売費
一般管理費
営業利益 (集計)

直接原価計算による損益計算書
売上高
変動売上原価
変動製造マージン (集計)
変動販売費
貢献利益 (単なる集計)
固定費
営業利益 (集計)

給料から控除していた源泉所得税、住民税、社会保険料 → 従業員預り金
会社負担の社会保険料 → 法廷福利費

夕景固定資産の除去時の処分価額
dr. 貯蔵品、cr. (有形固定資産)

剰余金処分処理
利益準備金罪宛限度額と配当金の 1/10 の小さい方の金額を利益準備金積立額に計上する
利益準備金積立限度額
=資本金 × 1/4 - 資本準備金 -利益準備金

備品
x1/4/1 dr. 前期繰越、x2/3/31 cr. 次期繰越

備品原価償却累計額
x2/3/31 dr. 次期繰越、x14/1 cr. 前期繰越
ーーーーーーーーー x2/3/31 cr. 減価償却費

建物
x1/4/1 dr. 前期繰越、x2/6/30 cr. 諸口 (建物原価償却累計額、減価償却費、未決算)
x2/10/1 dr. 諸口 (建物仮勘定、当座) ーーーーーーーーー

建物原価償却累計額
x2/6/30 建物 (火災)、cr. x1/4/1 cr. 前期繰越
x2/3/31 dr. 次期繰越、x2/3/31 cr. 減価償却費

@倉庫火災 (商品も消失)
dr. 減価償却累計額、減価償却費、未決算、cr. 倉庫
dr. 火災損失、cr. 仕入
@決算時
dr. (当座)、cr. 未決算
dr. 火災損失 or cr. 保険差益

償却法 > 生産高比例法 = 生比

@手付金 for 建物
dr. 建物仮勘定、cr. (cash)

dr. (cash)、cr. 受取配当金

社債発行差額の減価償却
dr. 社債利息、cr. 社債
社債発行費の減価償却
dr. 社債発行費償却、cr. 社債発行費

月次予算部門別配賦表
補助部門費の配賦は直接配賦法
∴ 補助部門費は製造部門に対してのみ配賦する

銀行勘定調整表
当社の当座預金残高を基準として、銀行残高を求める方法
裏書譲渡手形の決済 (自分が他者に裏書譲渡している場合)
dr. 保証債務、cr. 保証債務取崩益

精算表

BS      A       現金
BS      A       当座預金
BS      A       受取手形
BS      A       売掛金
BS      A       有価証券
BS      A       繰越商品
BS      A       建物
BS      A       建物仮勘定
BS      A       備品
BS      A       のれん

BS      L       社債発行費
BS      L       支払手形
BS      L       買掛金
BS      L       社債
BS      L       保証債務
BS      L       貸倒引当金
BS      L       減価償却累計額

BS      E       資本金
BS      E       利益準備金
BS      E       繰越利益剰余金

IS      Rev     売上
IS      Rev     受取配当金
IS      Rev     受取利息
IS      Rev     受取家賃

IS      Exp     仕入 (CGS)
IS      Exp     給料
IS      Exp     広告宣伝費
IS      Exp     保険料 (支払保険料)
IS      Exp     支払地代
IS      Exp     支払利息

IS      Exp     売上原価
IS      Exp     貸倒引当金
IS      Exp     減価償却費
IS      Rev     有価証券評価益
IS      Exp     有価証券評価損
IS      Exp     棚卸減耗損
IS      Exp     商品評価損
IS      Exp     社債発行費償却
IS      Exp     のれん償却額

BS      A       前払保険料
BS      L       未収有価証券利息
BS      L       未払金
BS      L       未払社債利息

//      //      当期純利益/損失

リース契約

FL - 融資・分割支払購入
以下の条件を且つで満たすもの
- ノンキャンセラブル (途中解約不可)
- フルペイアウト (リース物件を自社で保守)

OL - 真面目なリース
FLに当てはまらないもの


@OL/契約時 >> 仕訳なし
@OL/リース料支払時 >> dr. 支払リース料、cr. 現金

@FL(利子込法)/契約時 >> dr. リース資産、cr. リース負債
@FL(利子込法)/リース料支払時 >> dr. リース負債、cr. 現金
@FL(利子込法)/決算時(決算整理仕訳) >> dr. 減価償却費、cr. リース資産減価償却累計額
→ RVはゼロ、リース期間を耐用年数として算出

@FL(利子抜法)/契約時 >> dr. リース資産、cr. リース負債
@FL(利子抜法)/リース料支払時 >> dr. リース負債、利払利息、cr. 現金
@FL(利子抜法)/決算時(決算整理仕訳) >> dr. 減価償却費、cr. リース資産減価償却累計額
→ リース料総額 - 見積現券購入価額 = 利息相当額
→ 利息相当額 / リース期間 = 利息


工業簿記のが得点源

第144回で「クレジット売掛金」と「ソフトウェア(自社利用)」が、第145回で「電子記録債務」「固定資産の割賦購入」「役務費用(仕掛品)」が出たので、第147回では「電子記録債権」「返品調整引当金」「役務収益・役務原価」あたりの出題が予想される

第146回で「固定資産の圧縮記帳」が出たので、第147回では「リース取引」「外貨建取引」「課税所得の計算」あたりの出題が予想される

第147回から新たに試験範囲に追加される連結会計が出題される可能性もじゅうぶんあるので、第3問対策は【財務諸表作成問題】と【連結会計】を中心

「未払法人税等」や「繰越利益剰余金」 >> 捨て問 - 解答するのに時間がかかる割に、正答の可能性または配点の低い問題

売上原価の行
(借)売上原価 期首商品棚卸高
 (貸)繰越商品 期首商品棚卸高
(借)売上原価 当期商品仕入高
 (貸)仕入 当期商品仕入高
(借)繰越商品 期末商品棚卸高
 (貸)売上原価 期末商品棚卸高

浮く牛食う(うくうしくう)

連結会計の対策は?
第147回~:資本連結、非支配株主持分、のれん、連結会社間取引の処理、未実現損益の消去(ダウンストリームのみ)
第149回~:資本連結、非支配株主持分、のれん、連結会社間取引の処理、未実現損益の消去(ダウンストリーム+アップストリーム)

買入部品:直接材料費
燃料:間接材料費
工場消耗品費:間接材料費
特許権使用料:直接経費
法定福利費:間接労務費
工場事務用消耗品費:間接経費
棚卸減耗損:間接経費
工員募集費:間接経費
工員訓練費:間接経費
工場従業員厚生費:間接経費
福利施設負担額:間接経費

tag : 日商 簿記

2017-11-18 17:01 : └ 簿記 : コメント : 0 : トラックバック : 0 :
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